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【コラム】

オプション取引

 ☆彡

オプション取引

オプション取引の意味
オプションとは、英語で選択権という意味です。ある商品(為替、株式、債券)を将来の一定期日に、あるいは一定期間内に特定の価格で買う、または売ることができる権利の売買をオプション取引と呼んでいます。見方を変えると、いつでもキャンセルできる予約取引です。
オプションの権利には、買う権利と売る権利の2種類があります。買う権利をコール、売る権利をプットといいます。
オプションの買い手のことを、他に「バイヤー」と呼んでいます。また、売り手のことを「ライター」と呼んでいます。

オプションの行使価格と行使期間
行使価格は、ある商品をいくらで取引できるのかを表わす用語で、ストライクプライスとかエキササイズプライスとも呼ばれています。
行使価格と間違えやすい用語が「オプション価格」です。オプション価格は、オプションの権利の値段のことで、プレミアムとかオプション料と呼ばれています。
オプションを実行することを「行使する」といいます。オプションの権利の有効期間のことを行使期間と呼んでいます。
一般に、行使期間の最終日のことを、店頭取引では行使期限日(エクスパイレーションデイト)とか満期日と呼んでいますが、取引所取引では限月と呼んでいます。限月とは、上場契約商品の受渡月のことです。

オプションの行使方法
オプションの権利行使の方法は、(1)ヨーロピアンタイプ、(2)アメリカンタイプ、の2種類に大別できます。
◆ヨーロピアンタイプ(European Type)
満期日にのみ行使可能なオプションをヨーロピアンタイプと呼んでいます。行使期間の最終日にだけ、その取引を実行するかどうかを決められるオプションです。
◆アメリカンタイプ(American Type)
行使期間中、いつでも行使可能なオプションをアメリカンタイプと呼んでいます。

オプションの取引形態
オプションが取引される市場には、取引所に上場して取引される上場市場と、個別に相対ベースで取引される店頭市場があります。
◆上場市場:上場市場は、取引所で行われる取引所取引で、取引が定型化されているのが特徴です。
◆店頭市場:店頭市場は、銀行間や、銀行と顧客が相対(あいたい)で取引を行う市場です。金額や契約期間等の取引条件を相対で自由に決められ、取引に柔軟性があるのが利点です。

金融オプション取引
オプション取引は、農作物、家畜、貴金属に至るまで、幅広い商品を対象にして行われています。このうち、金融商品を対象にするオプションを金融オプション取引と呼んでいます。
金融オプション取引は、個別株式、指数、金利、通貨等の金融商品を対象にしたオプション取引の総称で、大きく3つに分類することができます。株式を対象にする株式オプション、金利を対象にする金利オプション、通貨を対象にする通貨オプションの3つです。
◆株式オプション:個別銘柄を対象にする株券オプションと、株価指数を対象にする株価指数オプションに分けることができます。
◆金利オプション:短期金利を対象にする短期金利オプションと、長期金利を対象にする債券オプションやスワップションに分けられます。短期金利を対象にする取引には、ユーロドル預金や、短期財務省証券等のオプション取引があります。一方、長期金利の取引には、長期国債等の債券を対象にした米国のT-BONDやT-NOTE等のオプションやスワップションが知られています。
◆通貨オプション:為替のオプション取引で、ドルと円の交換といった為替取引を対象とするオプション取引です。



オプション価格
オプション価格は、何から成り立っているのか。
オプションの価格をプレミアムといいます。オプション価格を決定する要素は、次の4 つです。
①原資産価格(原資産価格そのものの動き) 
②権利行使価格(原資産価格と権利行使価格との接近度(マネーネス))
③満期日までの時間(タイムディケイの進行)
④ボラティリティ(ボラティリティの程度)

原資産価格と権利行使価格
原資産価格の動きが、オプション価格に与える影響としては、次の二つがあります。
①原資産価格そのものの動き
原資産価格の方向性が、強気(Bullish)なのか、弱気(Bearish)なのか、中立(NeutralまたはSideWay)なのか、について、そのプラス・マイナスの方向性と、その方向への動きの幅が、オプション価格に影響を与えます。
②原資産価格と行使価格との接近度
原資産価格が行使価格に近づいているのか、乖離しつつあるのか、その接近・乖離の幅の度合いがオプション価格に影響を与えます。

マネーネス(原資産価格と権利行使価格との接近度)
原資産価格と権利行使価格との関係を表すものに、マネーネスというものがあります。マネーネスは、文字通り「お金になりやすい」ということを表します。、満期日において、ITM になり、原資産を取得できる権利が発生しうる可能性が強い、ということになります。
マネーネスには、原資産価格と権利行使価格との相対的な位置関係にしたがって、次の三種類の状態があります。
①ATM(At The Money)
②OTM(Out of The Money)
③ITM(In The Money)

ITM とOTM とでは、オプション価値の減り方が違う
一方、ITM が確実なオプション(Deep In The Money DITM)についても、時間の経過による減価は、より増していきます。なぜかといえば、これらのオプションについては、「本質的な価値に比して、時間価値分が割高である」と、投資家が割り引いての評価をするためとみられます。
満期日において、そのオプションがITM になりそうかどうか、その可能性が明らかであればあるほど、そのオプションの時間価値は、下がり、満期日において、そのオプションがITM になりそうかどうか、その可能性に不確実性があればあるほど、そのオプションの時間価値は、下げ止まる、ということになります。
満期日に、ITM になるのか、OTM になるのか、すれすれのATM のタイムディケイの進行が遅いのは、このためです。
よく、オプション教科書においては、「タイムディケイは、満期までの30 日前から、著しい減価の度を増し、満期日の1-2 週間前は、その減価は、極限に達する」、とする解説があります。
確かに、これは、ATM のオプションについてはいえることですが、OTM のオプションについてみてみると、実際の減価は、満期日の1ヶ月前からは、加速されておらず、とくに、満期日の4 日前の時点位で、すでに時間価値は、ゼロに到達しているようです。

ボラティリティ(価格の暴れ具合)
ボラティリティ(volatility )とは、そのまま訳せば「不安定さ、変わりやすさ」と訳せますが、ここでは、「オプション価格の暴れ具合を示すもの」と、いっておきます。「乱高下の度合い」または「予想変動率」または「原資産の価格変動をはかる物差し」となる指数ともいえます。
ボラティリティが10パーセントということは、期間の三分の二において、プラス・マイナス10 パーセントの乱高下をする、ということを示しています。
現在の株価が100円であるとすれば、90円から110円の間で乱高下する、ということになります。
ボラティリティが高ければ、オプションの価格は、比較的に高く、ボラティリティが低ければ、オプションの価格は、比較的に安くなっています。
現在・過去・未来のボラティリティボラティリティには、主に、次の三つのものがあります。
① ストリカル・ボラティリティ(Historical Volatility:HV)-過去のボラティリティ、スタティスカル・ボラティリティ(Statistical volatility:S V )ともいいます。
②インプライド・ボラティリティ(Implied Volatility:IV)-将来のボラティリティ
③リアライズド・ボラティリティ(Realized volatility)-現在のボラティリティ

①のヒストリカル・ボラティリティ(Historical Volatility:HV)は、歴史的変動率ともいわれ、過去の相場のデータに基づいて、日々の原資産価格の変化率の平均値として計算したもので、いわば、ボラティリティの過去の実績値とも言い得ます。
これまでの原資産の毎日の価格変動における実際のボラティリティから、ボラティリティの平均値(ATM 周辺の平均値といわれています。)を割り出します。
②のインプライド・ボラティリティ(Implied Volatility:IV)は、予想変動率ともいわれます。
ブラック・ショールズ式を使って、現在のプレミアムから逆算して、①原資産の価格②権利行使価格③満期日までの期間を加味して計算します。
現時点でのボラティリティの1 年間での変動の予測値と言い得ます。
ブラック・ショールズ式による将来のオプション価格の予測は、いかなるオプションにおいても、公正な市場価格を予測することを意図したものです。
このうち、現実の価格から推論するものを、特に、ローカルボラティリティ(LocalVolatility)という場合があります。
③のリアライズド・ボラティリティ(Realized volatility)は、これら過去の実績値のボラティリティであるヒストリカル・ボラティリティと将来の予測値のボラティリティであるインプライド・ボラティリティとのあいだに、現在実現したボラティリティであるといえます。

①マネーネスの状態とボラティリティの変化
マネーマスとは、満期日において、そのオプションが、ITM になる確実性の度合いを指します。ボラティリティは、このマネーネスの状態によって、異なってきます。
ボラティリティは、ATM において、最も高く、ITM とOTM においては、低くなっています。また、ITM とOTM とのボラティリティの比較では、後にお話しするスキューというゆがみの存在によって、低い行使価格(コールではITM、プットでは、OTM)では、ボラティリティが高く、高い行使価格(コールではOTM、プットでは、ITM)では、ボラティリティが低くなっています。

②オプションの満期日までの日数によるボラティリティの変化
期近と期先とのボラティリティとの比較では、一般には、期先では、ボラティリティが高く、期近では、ボラティリティが低くなっているとされていますが、一概にそうともいえないようです。
とくに、期近において、相場がナロー・レンジにある場合、期近のボラティリティのほうが、期先のボラティリティよりも高くなる場合があります。
その多くが、利下げや他のニュースイベントの発表に、期近のボラティリティのほうが、大きく反応するためと言われています。
これは、特に、OTM のオプションにありがちな逆転現象であるといえます。
期先のボラティリティは、期近のボラティリティほどは、下落しないが、ベガの値が大きいので、ボラティリティの小さな変化に対して、期先の価格は動く一方で、期近の価格は、ボラティリティの大きな変化に対して動く、とするものです。



オプション価値を判断するリスク指標(グリークス)
オプション価値は、原資産価格動き、マネーネスや、タイムディケイの進行や、ボラティリティに影響され動いていく。
これらの状態を指標化して、ポジション全体のオプション価値を判断することが出来るようにしたのが、グリークスというリスク指標(リスク・パラメータ)です。
グリークスの主要なものには、次のものがあります。
①「デルタ」は、原資産価格の変動に伴うオプション価格変動の「方向とその変動幅」、
②「ガンマ」は、「行使価格と原資産価格とが近づくスピード」、
③「セータ」は、「時間の経過に伴っての減価」、
④「ベガ」は、「予期しえないオプション価格の暴れ具合」
といえましょう。
なお、⑤ ローは、金利を表し、⑥ラムダは、レバレッジを表します

このほか、第二世代のグリークス値といわれる
⑦Vomma(dvega/dvol、ボラティリティの変化率に対するベガの変化率)
⑧ Vanna(dvega/dspot 、原資産価格の変化率に対するベガの変化率)
⑨ Alpha(Gamma/Theta、時間価値の減少に対するガンマの割合)などがあります。


①デルタ
別名、「方向性リスク」(Directional Risk) ともいいます。
一体、現在持っているオプションの原資産価格が、予想した方向にどの程度行っているのか、逆方向にどの程度行っているのか、原資産価格のイールドカーブが、上昇・下降・ニュートラル(もち合い)のどの局面に向かっているかをあらわすリスク指標です。
それによって、デルタ値は、-1 から+1 の間のいずれかの数値を、コール・プットとも、示します。

②ガンマ
ガンマ値は、行使価格と原資産価格との接近度を示すマネーネスのレベルの変化によってオプション価格がどう変わるかを示します。
ガンマ・リスクとは、「ATM になるのか、ならないのか、を示す指標」ともいえます。
ガンマ値は、行使価格と原資産価格が最接近する0.5 を中間値として、0 から1 の間において、行使価格と原資産価格との離隔度を示します。
いま持っているオプションが、満期日において、果たして権利行使できるのか、できないのか、その期待度・失望度をあらわすリスク指標といってもいいでしょう。
この場合、オプション価格の変化との関係は、直線的な関係にではなく、曲線的な関係にあります。

③セータ
セータ・リスクとは、「オプション価値の一日あたりの減価の程度」を示しているといえます。
たとえば、オプション価格が3.50 でセータ値が-0.20 のとき、原資産価格がまったく動かなければ、次の日の理論的なオプション価格は「3.50-0.20 = 3.30」ということになります。
セータ・リスクでは、次の二つのことを分けて考える必要があります。
すなわち、①減価の対象となる時間価値がどのくらいあるのか。②その時間価値の減価の度合いはどの程度なのか、との二つです。

④ベガ
別名「ボラティリティ・リスク」(Volatility Risk)ともいいますが、「原資産価格のボラティリティの1 パーセントの変化」に対して、オプション価格がどの程度反応するのか、その程度を表す指標です。
たとえば、オプション価格が2.5 でベガ値が0.25 のとき、ボラティリティが20 パーセントから21 パーセントに上昇(+1 パーセント変化)したとすると、理論的に計算されるオプション価格は、「2.5+0.25 = 2.75」となります。
ボラティリティが+3 パーセント上昇した場合は、ベガ値の三倍分がオプション価格に加えられることになります。

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ブラック・ショールズモデルは、1973年にアメリカのフィッシャー・ブラックとマイロン・ショールズが共同で発表し、ロバート・マートンによって証明されたヨーロピアンタイプ(満期日にのみ行使可能なオプション)のオプション価格を計算する評価モデルです。計算に必要なデータ(株価、行使価格、期間、変動率、金利)は市場で入手できるうえ、計算にかかる時間が非常に短いという利点があるため、実務界で広く利用されています。


エクセルのNORMSDIST(z)(NORMSDIST関数は標準正規分布の累積分布関数の値を返します。)を利用しブラック・ショールズのオプション理論価格を算出するExcelの関数を以下に記述します。(参考資料はいろいろだが内容が業界での常識の範囲なので省略)

(問題点)
しかしブラック・ショールズの公式の問題点として原資産の市場価格の変動の確率分布に、標準正規分布を用いている。対数正規分布に従うと仮定するのが一般的である。標準正規分布では、1ドル100円の為替レートが200円になる確率と0円になる確率が等しいと考えるのに対して、対数正規分布では、1ドル100円の為替レートが200円になる確率と50円になる確率が等しいと考えることになる。(対数正規分布関連の関数(LOGNORMDIST関数)があり、計算に利用できるので今後の課題)

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Excelでリスク指標を簡単に管理できるように各指標を関数にしておく。
(参考資料はいろいろだが内容が業界での常識の範囲なので省略)
Excelの関数を以下に記述する。


======================================
'●理論オプション価格
'======================================
Function コールオプション理論価格(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
コールオプション理論価格 = Exp(-配当利回り * 残存年数) * 原資産価格 * Application.NormSDist(D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)) - 権利行使価格 * Exp(-リスクフリーレート * 残存年数) * Application.NormSDist(D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り) - ボラティリティ * Sqr(残存年数))
End Function

Function プットオプション理論価格(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
プットオプション理論価格 = 権利行使価格 * Exp(-リスクフリーレート * 残存年数) * Application.NormSDist(-D2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)) - Exp(-配当利回り * 残存年数) * 原資産価格 * Application.NormSDist(-D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り))
End Function

Function D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
D1 = (Log(原資産価格 / 権利行使価格) + (リスクフリーレート - 配当利回り + 0.5 * ボラティリティ ^ 2) * 残存年数) / (ボラティリティ * (Sqr(残存年数)))
End Function

Function D2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
D2 = D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り) - ボラティリティ * Sqr(残存年数)
End Function

'======================================
'●リスク指標(グリークス)
'======================================


Function コールデルタ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
コールデルタ = Application.NormSDist(D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り))
'コールデルタ = Application.NormSDist((Log(原資産価格 / 権利行使価格) + (リスクフリーレート - 配当利回り) * 残存年数) / (ボラティリティ * Sqr(残存年数)) + 0.5 * ボラティリティ * Sqr(残存年数))
End Function

Function プットデルタ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
プットデルタ = Application.NormSDist(D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)) - 1
'プットデルタ = Application.NormSDist((Log(原資産価格 / 権利行使価格) + (リスクフリーレート - 配当利回り) * 残存年数) / (ボラティリティ * Sqr(残存年数)) + 0.5 * ボラティリティ * Sqr(残存年数)) - 1
End Function

Function コールセータ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
CT = -(原資産価格 * ボラティリティ * ND1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)) / (2 * Sqr(残存年数)) - リスクフリーレート * 権利行使価格 * Exp(-リスクフリーレート * (残存年数)) * ND2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
コールセータ = CT / 365
End Function

Function ガンマ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
ガンマ = ND1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り) / (原資産価格 * (ボラティリティ * Sqr(残存年数)))
End Function

Function ベガ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
Vega = 0.01 * 原資産価格 * Sqr(残存年数) * ND1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
End Function

Function プットセータ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
PT = -(原資産価格 * ボラティリティ * ND1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)) / (2 * Sqr(残存年数)) + リスクフリーレート * 権利行使価格 * Exp(-リスクフリーレート * (残存年数)) * (1 - ND2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り))
プットセータ = PT / 365
End Function

Function コールロー(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
コールロー = 0.01 * 権利行使価格 * 残存年数 * Exp(-リスクフリーレート * 残存年数) * Application.NormSDist(D2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り))
End Function

Function プットロー(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
プットロー = -0.01 * 権利行使価格 * 残存年数 * Exp(-リスクフリーレート * 残存年数) * (1 - Application.NormSDist(D2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)))
End Function

Function ND1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
ND1 = Exp(-(D1(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り) ^ 2) / 2) / (Sqr(2 * 3.14159265358979))
End Function

Function ND2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り)
ND2 = Application.NormSDist(D2(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, ボラティリティ, 配当利回り))
End Function

'======================================
'●ボラティリティー
'======================================
Functionコールインプライドボラティリティ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, Target, 配当利回り)
High = 5
Low = 0
Do While (High - Low) > 0.0001
If コールオプション理論価格(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, (High + Low) / 2, 配当利回り) > Target Then
High = (High + Low) / 2
Else: Low = (High + Low) / 2
End If
Loop
コールインプライドボラティリティ = (High + Low) / 2
End Function

Functionプットインプライドボラティリティ(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, Target, 配当利回り)
High = 5
Low = 0
Do While (High - Low) > 0.0001
If プットオプション理論価格(原資産価格, 権利行使価格, 残存年数, リスクフリーレート, (High + Low) / 2, 配当利回り) > Target Then
High = (High + Low) / 2
Else: Low = (High + Low) / 2
End If
Loop
プットインプライドボラティリティ = (High + Low) / 2
End Function

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オプションの売りは、損失は無限大?

基本のオプション戦略パターンは、コールの買いと売り、プットの買いと売り、と言う4パターンです。満期日迄オプションを保有する場合、満期日にいかにして最大利益を得られるポジションを組みたてるかと言う事が投資目的と成ります。
しかしながら「オプションを買うだけならいいんです。オプション料を払うだけだから。オプションを売るのは保険の胴元になるのと一緒、損失は無限大になってしまうんです。」とよく言われます。
でも、先物が利益・損失の両方無限大の投資なのであるから、損失は無限大は同じである。
FX(外貨証拠金取引)で100万単位売るのと、FXオプション(外国為替オプション取引)で100万単位売るのでは、思惑通りにならなかった場合の損失は、同等もしくはオプション取引の方がオプション料分少ないと考えてもいいのではないでしょうか。(FXオプションでは、オプションを売った時にオプション料を受け取り、権利行使されたとき行使価格で外貨の売りの取引が実行される)ただし、思惑通りになった場合は利益が限定される。
つまり、思惑通りになった場合に得られる利益の一部はもらわない代わりに思惑通りにならなかった場合に受け取るという行為と同じである。オプションを売った場合においても、原資産を売るより保険がかかっているのである。

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オプションは、将来への見通しが不確実な場合に、損失・利益を限定し、機会利益を追求するという取引です。
多彩なオプション戦略について

コールの買いと売り、プットの買いと売り、と言う4パターンでを原資産と組みあわせる事によって、イロイロな戦略パターンが創り出されます。

コンビネーション
 相場の方向に関わらず、相場の変動を予想する事で行なう戦略として、種類の異なったオプション(コールとプット)を組みあわせるコンビネーション取引。その代表的なモノは、「ストラドル」と「ストラングル」です。

スプレッド
 有る範囲内に損益を限定したい場合に同じ種類のオプションを組みあわせるのが「スプレッド売買」です。期間が同じオプションを組みあわせるスプレッドを「バーティカル・スプレッド」。代表的なのは、「ブル・スプレッド」、「ベア・スプレッド」、「バタフライ」、「コンドル」等です。異なる期間のオプションの組みあわせを「ホリゾンタル・スプレッド」といいます。同じ権利行使価格のモノを組みあわせる「タイム・スプレッド」と、異成る権利行使価額のモノを組みあわせる「ダイアゴナル・スプレッド」が有ります。


FX 取引においても、相場に左右されないマーケット・ニュートラルな取引戦略が志向されています。
たとえば、二組のペア通貨の間の相関関係または、逆相関関係があることを利用しての取引戦略です。
「USD/CHF とEUR/USD との間」、または、「GBP/USD とEUR/USD との間」には、相関関係があるといわれています。
一方、「(USD/CHF)と(GBP/USD、EUR/USD)との間」には、逆相関関係があるといわれています。
このことを利用して、相関関係がある場合には、ロングとショートで対峙させ、逆相関関係がある場合は、ロング同士またはショート同士で対峙させることによって、アービトラージ(裁定取引)戦略を実現させようとするものです。
一方、「EUR/CHF とUSD/JPY との間」には、pip コストが安定して非常にすくなく、かつ、両者の間のボラティリティには、USD/JPY のほうが、EUR/CHF に比して、常に25パーセント高いボラティリティがある, という関係を利用して、1.26 ロットのEUR/CHF
のショートと、1 ロットのUSD/JPY のロングによって、ヘッジを果たす戦略などが志向されているようです。

FX 取引のヘッジ戦略には、おのずと限界があり、FX 取引と通貨(為替)オプションを組み合わせたヘッジ戦略が必要になってきます。


オプション取引 売買戦略
①カバード・コール/ カバード・プット戦略

FX 取引のほうでロングにした場合には、通貨オプションのほうで、コールのショートのポジションを立て、逆に、FX 取引のほうでショートにした場合には、通貨オプションのほうで、プットのショートのポジションを立てます。
このようにFX 取引のほうで損切りポイントを設けるよりも、安いオプション・プレミアムで、ヘッジをかけられると同時に、相場が再び高騰した場合でも、取引チャンスを確保することができます。
デルタ調整をこまめにやらないと、「カバード・コール・トラップ」にあう恐れもあります。
また、ATM に近いオプションをヘッジに使うため、ヘッジ・コストが高くつくデメリットもあります。

USD/JPY を10,000 通貨単位を、ショートとします。
この場合、USD/JPY のデルタ値は、マイナス1 となります。
そこで、通貨オプション側で
USD/JPY ATM オプション× 2 をロング(デルタ値は、2 × 0.5 =プラス1.0)
または
USD/JPY OTM オプション× 4 をロング(デルタ値は、4 × 0.25 =プラス1.0)
のポジションを作ることによって、ポジション・デルタはゼロとなり、カバード・コールのポジションは完成します。

【シナリオ】
ケース①
FX 取引において、USD/JPY 通貨ペアが200pip のレンジで動いたとすると、FX 取引のほうでは、おおよそ、ブレーク・イーブンの状況にありますが、通貨オプションのほうでは、タイム・ディケイにさらされます。

ケース②
FX 取引において、200pips 以上の上昇となった場合、FX 取引のショートにおいて、500ドルのロスが生じ得ます。
一方、通貨オプションのプレミアムは、800 ドルに上昇し、ネット300 ドルの利得が得られます。

ケース③
FX 取引において、500pips の下降を見た場合、通貨オプションのプレミアムは、価値を失い、500 ドルの損失となります。
一方、FX 取引においては、500 ドルの上昇によって、ネット300 ドルの利得が得られます。




安いヘッジ・コストを望む場合は、OTM のカバード・コール(下方サイドのリスクには完全には対応できない)

ケース②の場合のデルタ・バランスは、
FX 取引デルタ値(=1)< 通貨オプション・デルタ値

ケース③の場合のデルタ・バランスは、
FX 取引デルタ値(=1)> 通貨オプション・デルタ値
となります。

ここで、デルタ調整をすることによって、
ケース②の場合には、1 をオーバーしているオプションのポジション・デルタ値を1 に等しくするように、通貨オプション・単位を減らすことで、利益確定し

シナリオ・ケース③の場合には、FX 取引を利益確定するとともに、通貨オプションのポジションをクローズするか、または、新たなFX 取引を始める場合はそのためのロールを行います。



オプション取引 売買戦略
②カレンダー・スプレッド戦略

カレンダー・スプレッドは、期近のコール(またはプット)を売り、期先のコール(またはプット)を買って、時間的価値の減少を差を利用して利益を上げる戦略です。オプションの時間価値は、満期が近くなるにしたがって急激に剥げていく性質を利用して仕掛ける戦略です。(注意①参照)

期先においては、ITM もATM もOTM もタイムディケイの程度は変わりません。期先のオプションのタイムディケイの程度は、少ないものです。
満期日が近づくにつれて、ITM、ATM、OTM のタイムディケイに差が生じてきます。そのオプションがITM になりそうかどうか、その可能性が明らかであればあるほど、そのオプションの時間価値は下がり、その可能性が不確実であればあるほど、時間価値は下げ止まります。満期日にITM になるのか、OTM になるのか、すれすれのATM のタイムディケイの進行が遅いのは、このためです。

注意①
 「タイムディケイは、満期までの30 日前から、著しい減価の度を増し、満期日の1-2 週間前は、その減価は、極限に達する」、とする解説があります。確かにこれは、ATM のオプションについてはいえることですが、OTM のオプションについてみてみると、実際の減価は、満期日の1ヶ月前からは加速されておらず、とくに、満期日の4 日前の時点位ですでに時間価値はゼロに到達しています。
このことから、①満期日直前までOTM の売り持ち分を買い戻ししなかったり、②満期日直前にOTM の売り持ちのポジションを組むことは、意味がないばかりか、踏み上げの危険性も増す、ということになりそうです。

これらのタイムディケイの程度を表す「セータ」というリスク・パラメータがあります。

カレンダー・スプレッドには独特の優位性があります。動かなくても利益になる戦略(ショート・ストラングルなど)は相場が動けば損失になります。しかし、カレンダー・スプレッドは動かなくても、思った方向に動いても利益になります。また、相場が動いた場合IVが上昇することが多いので、ショート・ストラングルなどのポジションの場合、デルタとベガのダブルパンチをくらいますが、カレンダー・スプレッドの場合はベガを味方につけているため、たとえ相場が逆に動いたとしてもそれ以上にIVが上昇してくれれば利益になります。

権利行使された場合は、戦略がカレンダー・スプレッドからプロテクティブプットに移行する。

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理論価格(オプション価格と金利の話)

①「割引現在価値」に関して
以下のケースを考えます。皆さんはa)とb)のどちらを選びますか?
a) 今日100円貰える
b) 1年後に101円貰える
※1年間におけるインフレ率は0%、利子率は2%と仮定します。

早く貰えた方が得をすると思うのでa)ですか?それとも貰える金額が多いのでb)でしょうか?
経済学的に考えると「a)を選ぶ」方に価値があることになります。
割引現在価値の意味するところですが、一年後に101円となるには現在において約99.02円あればよい。という事になります。一年間で利息が2%の定期預金があるとします。そこに約99.02円を預ければ一年後には101円になっています。

②先物の理論価格
先物の理論価格は、現時点で原資産を買い付けた(買付代金は短期金利で借入れ)場合と、現時点で先物を買い付けて、先物の満期日に原資産を受け入れた場合の金額は等しくなるはずです。
つまり、現時点の先物価格は原資産の価格より満期日までの原資産より生じる収入分低く、借入金利分高くなるはずです。
先物の理論価格は、「原資産の価格-原資産の価格×{(原資産の利回り-借入金利)×日数÷365}」により求められます。

③オプション価格の一般的性質

 「借入金利が高いほどコールの価値は高い」

 短期金利が上昇すれば、コール・オプションのプレミアムは高くなります。逆に、プット・オプションのプレミアムは安くなります。資金調達をして現物資産を買い付ける場合、買付価格が同値であれば、今買うより将来買った方が、資金調達コスト分有利になります。また、短期金利が上昇すればするほど、その有利さは増大します。そのため、コール・オプションのプレミアムは、短期金利が上昇すればするほど高くなるのです。ただし、原資産が先物の場合、現物資産を買い付けるのと違って、資金調達コストはかからず、しかも短期金利が上昇すると将来のプレミアムの期待値を現在の価値に引き戻す金利が上昇することになるため、オプション・プレミアムは安くなります。プット・オプションの場合はどうでしょう。今、原資産を売却して資金運用するのと、将来同じ価格で売却するのを考えてみると、短期金利が上がれば上がるほど、今売却して資金運用した方が有利になります。そのため、プット・オプションのプレミアムは、短期金利が上昇すればするほど安くなるのです。



ヨーロピアンタイプとアメリカンタイプではどちらが得?


 オプションの権利行使の方法は、「オプション取引の基礎」で説明したとおり(1)ヨーロピアンタイプ、(2)アメリカンタイプ、の2種類に大別できます。

 ヨーロピアンタイプは満期日にのみ行使可能であり、アメリカンタイプは、行使期間中いつでも行使可能なオプションをアメリカンタイプと呼んでいます。 またオプションのプレミアムは、「本質的価値」と「時間的価値」から構成される。

 ここで、アメリカンタイプのコールがインザマネーにある場合、満期前行使をすると、本質価値に相当する部分が実現されて時間価値の部分は消滅してしまうが、オプションを市場で売却すれば、本質価値に時間価値がくっついたままの価格で売れる。つまり満期前行使より売却の方が有利なわけで、アメリカンは決して満期前には権利行使されないということになる。

ターゲットバイイング
ターゲットバイイングとは、オプションの投資戦略の一つで、原資産価格より低い行使価格(アウト・オブ・ザ・マネー)のプットオプションを売る(ショートプット)戦略のこと。


「スワップ派においてスワップ益は買いポジションを取らなければ全く入って来ないので、ポジションを取りたいところです。しかしながらドル円が80円まで上昇しています。ちょっと前の79円くらいで買っておけばよかったと思う場面。」または、「希望する価格帯になっているので購入しても良いが、まだ値下がりするかもしれない」と考えているケースでこの戦略をとることで、値下がりによって当該オプションがイン・ザ・マネーになった場合には、オプションの買い手の権利行使により当該原資産をオプション行使価格で購入することになり、値上がりした場合には、プットオプション販売時のプレミアムを受け取ることができる。


この時
1.今すぐ80円で買ってしまう。
2.79円に指値注文を入れておく。

3.1ヵ月後に798円より円高になったらドル円を売る権利を売る。



2の安くドルを買うために79円でドル買いの指値を出す場合、79円のPUTオプションを売る方が、ある意味経済的に優れている。


>79円まで円高にならなければ購入できないのは同じであるが、PUTオプションの売りにはオプション料が入る。

>79円以上の円高になれば79円で購入することになるのは同じであるが、PUTオプションの売りにはオプション料が入る。

>79円以上の円高になったものの、その後満期日には79円以下の円高に戻した場合、PUTオプションでは戻しの利益を得る機会を逃す(満期日までの時間的要素で投資機会を失う)が、オプション料が入る。

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